日本人の投資嫌いは戦後から?資産運用の必要性を理解して投資マインドを取り戻そう!
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日本人は投資が嫌いな民族であるというのは周知の事実かと思います。

 

ユッキーチ
わしら世代じゃと殆どの方が投資はおこなっておらんからの。

本日は如何に日本人が投資が嫌いな民族であるかをデータを用いて説明したあとに、

何故日本人が投資から距離を置くことになったのか?

今後なぜ資産運用の必要性が増していくのか?

という点についてお伝えしていきたいと思います。

米国人の僅か30%の投資比率が招いた悲惨な結果

まずは日本人の投資をおこなっている割合について金融庁のデータを用いて確認していきたいと思います。

以下は金融庁が調査した日米英の投資と預金比率の比較です。

日米英の投資比率

金融庁

 

わかりやすく米国人が1000万円の資産を保有しているとすると、現預金は137万円に対して投資資産は454万円に登ります。

しかし日本人は同じ1000万円の資産を保有しても現預金が519万円に対して投資資産はわずか188万円に留まります。

 

アホヤン
米国人と日本人では全く違いますね!!

ユッキーチ
結果的に資産額に大きな差がでてきてしまったんじゃ!

以下は1995年の資産を1とした時の日米英の資産額の推移です。

日米英の資産推移

金融庁

 

わかりやすく説明すると米国人の1995年の平均的な金融資産が1000万円だとすると、2015年時点では3110万円になっています。

増加した2110万円のうち運用によって1320万円分増加しているという結果になっています。

 

一方、日本では1995年時点の1000万円だった金融資産は2015年にはたったの1470万円にしかなっていません。

増加した金額自体470万円と少ないですが、運用によってはたったの150万円分しか増加していないという悲惨な結果になっています。

 

つまり1995年時点と比べて日本人は米国人に対して3倍近い差をつけられたことになります。

英国でも1000万円を2270万円まで増加させていることから、欧州に比べても大きく見劣りする結果となっていますね。

 

アホヤン
悲惨な結果ですね。。ところで何故日本人は投資から遠ざかっているのですか?

 

何故日本人は投資嫌いになってしまったのか?

何故、日本人の投資比率の低さの原因は高度経済成長期にあります。

戦後日本人はご存知の通り終身雇用制度が確立され雇用が安定しました。

そして更に社会保障制度も充実したことにより老後の不安もなくなりました。

 

つまり投資が嫌いというよりは投資をする必要がなかったのです。

また、あえて株式に投資をしなくても定期金利の利回りも相当高い利率で推移しました。

平均して5%以上の水準で、最高7.5%もの利回りがつく素晴らしい時代が継続していたのです。

 

戦後からの日本の定期預金の利率

Yahooニュース

 

また自分が就職している企業の持株制度を利用することによって大きな資産を形成した方も山程います。

つまり、就職した会社でコツコツ毎月数万円ずつ積立投資をし続けた結果、退職する頃には1億円以上の資産が構築できたケースが頻発したのです。

 

結果として日本人はがむしゃらに働き持株をし定期預金に預けるだけで大きな資産を形成できるため、

投資を行う必要がない時代が50年近く継続していきました。

 

50年も投資が必要がない時間が継続すると1世代〜2世代投資から離れることになってしまいます。

つまり我々の祖父母世代は投資をしないため、両親世代に投資の必要性を説くこともありません。

そして両親世代は投資の経験がないので、我々に労働の大切さのみを教えて投資については全く教えることはありませんでした。

 

結果的に日本人全体が投資から縁遠い民族となってしまったのです。

しかし、元来日本人は投資と縁遠い民族ではありませんでした。

日本人は元来投資好きな民族だった

今となっては投資とは縁遠い日本人でしたが、本来日本人は投資好きな民族でした。

いくつか事例を紹介します。

世界初の先物取引所『堂島米会所』を開設

先物取引は将来の受け渡しを約束して、将来の価格で現在取引を行う形態の取引です。

日本では世界に先かけて江戸時代中期の享保15年つまり1730年んに大坂の堂島米会所で米の現物と先物の取引が行われていた記録が残っています。

米解除では米の所有権を表す米切手が売買され、通常の取引である正米取引と、将来価格を取引する帳合米取引がおこなわれていました。

現在の先物取引所と同様に証拠金をおさめることで、差金決済だけで取引が可能な世界初の本格的な先物取引市場でした。

 

まだ資本主義や米国がうぶ声をあげる以前に日本では近代的な先物取引が行われていたのです。

 

ローソク足を発明したのも江戸時代の日本人

みなさんチャートといえば以下のようなローソク足を思い浮かべる方が多いのではないでしょうか。

ローソク足

実は、この世界中で用いられているローソク足を発明したのも江戸時代の本間宗久氏です。

本間宗久氏は東北地方の出羽国の出身で、ローソク足を用いた酒田五法という投資手法も考案しています。

そして、ローソク足は先述の大坂の堂島米会所でも用いられていました。

江戸時代から真剣に相場に向かい合う人たちが存在していたのです。

 

大正〜昭和初期のサラリーマン投資家『本多静六』氏

大正〜昭和期に公務員投資家として名を馳せた投資家として本多静六氏がいます。

本多氏は東大の教授で給料を貰いながら、給与の一部を毎月投資に回して資産を増やし続けました。

 

山林に投資をするという今では考えられない手法も用いていましたが、

結果的に公務員ながらにして現在の100億円規模の資産を構築することに成功しています。

 

日本人は元来投資が好きな民族だったことがご理解頂けるかと思います。

今までの日本では確かに投資を行う必要性はなかったのですが、現時点で更に今後投資マインドを取り戻す必要は年々増加していきます。

投資・資産運用の必要性は今後益々増大していく

日本人が投資マインドを取り戻す必要があることをデータを用いてお伝えしていきたいと思います。

日本人の給与所得は横ばいどころか下落気味

以下は国税庁のデータを元にした日本人の給与水準の推移です。

衝撃的なことに1990年代中盤をピークに下落傾向にあります。

日本の給与所得の推移

国税庁データを元に管理人作成

 

世界で20年以上も給与が上昇していないどころか下落している国は内戦勃発国を除いて日本だけです。

給与が上昇せずに更に少子高齢化によって税金は上昇し続けます。

結果的に手取り収入である可処分所得も減少の一途を辿っています。

日本の可処分所得の落ち込み

内閣府

 

給与以外の稼ぎを得なければ日本人は貧しくなり続けてしまうのです。

老後2000万円報告書真実を告げている

金融庁の『老後2000万円報告書』が世間を賑わしました。

老後2000万円の数字の根拠は実に非常に簡単な計算で成り立っています。

国民年金をもらうことができる65歳から95歳以上まで生存する確率は25%を超えてきています。

つまり老後は30年間を想定する必要が出てきます。

 

では毎月高齢者世帯の収支はどうなっているかを総務省がまとめたデータが以下となります。

高齢夫婦無職世帯の収支

総務省『家計調査』

 

 

統計によると毎月の不足分は約5.5万円となっています。

つまり年間に慣らすと約66万円が不足している計算になります。

 

老後30年間では合計で1980万円の不足となり約2000万円の資産を構築しておく必要があることが分かります。

あくまで上記は平均的な日本人の高齢者の統計なので、国民年金だけで都内に住んでいる家庭の不足分は更に増大していくこととなります。

 

給与が減り税金が上昇し可処分所得が減少する中で、老後の資産を形成していかなければいけないのです。

トマ・ピケティ『21世紀の資本論』で証明された資産運用の有効性

2015年に話題になったトマ・ピケティの21世紀の資本論は非常に示唆に富んだ内容を我々に伝えています。

トマ・ピケティは世界中のデータを15年間にわたって掻き集め続けて、資本成長率と経済成長率のデータを収集しました。

資本成長率 > 経済成長率

21世紀の資本論

 

歴史を通して給与が成長するスピード(g)よりも、投資による平均定期なリターン(r)の方が高いことが検証の結果わかりました。

つまり有名な『r>g』の法的式が有史以来常になりたっているのです。

 

特に日本では賃金の成長率は0近辺であることを考えると、ますあす投資で財をなしていく必要が高まっていることにお気づきいただけたかと思います。

 

不安であれば、まずは『お金の学校』で知識を身につけよう!

投資・資産運用の必要性についてはご理解いただけたのではないかと思います。

しかし、いきなり資産運用を開始するのはハードルが高いとして躊躇っている方も多いのではないでしょうか。

アホヤン

たしかにいきなり資産運用といっても気がひけますね。。

ユッキーチ
何事も『備えあれば憂えなし』という諺がある通り、資産運用を行うためにはしっかりとした知識を身につける必要があるぞ!

 

しっかりと基礎から学びたいという方におすすめなのが『お金の学校』です。

皆さんは学校教育を長い方は大学教育まで受けてきたと思います。

しかし、残念ながら学校教育の中で『お金の教養』つまり『金融リテラシー』については身につけていらっしゃる方は殆どいません。

▶︎ 調査で日本人が低いと判明した『金融リテラシー』とは?金融経済教育の必要性を徹底解説。

 

しかし勉強をすることもなく、資産運用という戦場にでてしまうと大きな怪我を負ってしまいます。

しっかりと金融リテラシーという武器を携えた上で、正しい資産運用法を行い資産を形成していきましょう。

以下に私が今一番魅力的であると確信している『お金の学校』である『グローバルファイナンシャルスクール』について纏めていますので、

参考にしてみてください。

▶︎ [GFS]評判のGlobal Financial School(グローバルファイナンシャルスクール)の内容・講師陣・価格に切り込む。

 

 

関連コンテンツ:【金融・マネーの知識】リテラシーを高める意義・必要性を徹底的に解説。正しい「勉強」は老後の生活を救う!

なぜ今お金を学ぶのか?

 

老後はどのくらいのお金が必要ですか?

何歳まで働き、どのくらい稼げますか?

皆さんの祖父母世代は、銀行にお金を預けているだけで金利が10%、親世代は7%がつきました。

今は、0.01%しかつきません。

資産が倍になるまでの年数は、10%であれば7.2年。 7%だと10.2年。

今の日本の、0.01%だと6932年かかります。

昨今の2000万円問題もあり、投資による自助努力で、老後資産を築き自身の身を守る必要が出てきてます。

しかし、焦って投資を進めてしまうのはおすすめしません。 必ず失敗します。

また、資産運用を始めるにあたり、まずはセミナーに足を運ぶ選択肢もあります。

このサイトでは、あなたの目的や生活スタイルに合った投資・資産運用、おすすめのセミナーを特集しています。

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