老後の独身生活に必要な貯金は?NISAやiDeCoを活用して資産を構築しよう!
老後の独身生活に必要な貯金は?NISAやiDeCoを活用して資産を構築しよう!

独身者が抱える悩みのひとつとして、将来に対する不安があります。

このまま「おひとりさま」の生活が続いた場合、平穏無事に暮らしていけるのかと考える人も多くいるようです。

 

そこで今回は、独身者が安心して老後を過ごすために必要な貯金額についてまとめました。

必要な貯金額を知るため計算方法や効率よく老後の資金をためる方法についても紹介しています。

 

老後の貯金について興味のある方は、この記事を役立ててください。

 

日本では晩婚化や未婚化が進んでいる

日本では、独身者の晩婚化や未婚化が進んでいます。

 

「国立社会保障・人口問題研究所」のデータによると、50歳まで一度も結婚したことがない人の割合を示す生涯未婚化率について、2015年は、男性が23.37%、女性が14.06%となっています。

1960年の調査では、男性が1.26%、女性が1.88%でした。

 

男性の4人に1人、女性の7人に1人は50歳までに一度も結婚したことがないことがわかります。

そのため、将来的に独身のまま老後をむかえる可能性は誰にでもあるといえるでしょう。

 

日本人の8割が老後生活に対する不安を抱えている

「公益財団法人生命保険文化センター」のデータによると、「老後生活に対する不安の有無」について男性の82.1%、女性の88.4%が「不安感がある」と答えています。

老後生活に対する具体的な不安は以下のとおりです。

 

・公的年金だけでは不十分               80.9%

・退職金や企業年金だけでは不十分    36.7%

・貯金などの準備資金が目減りする      17.1%

 

上記の結果を見てみると、多くの人が将来の資金についての不安を抱えていることがわかります。

そのため、不安を解消するためにも、なるべく早いうちから老後の貯金を用意する必要があるでしょう。

 

不安のない老後を過ごすためには3,000万円は必要?

では、不安のない老後を過ごすためにはどのくらいの資金が必要なのでしょうか?

 

必要な資金は個人によって異なります。

そのため、以下の計算式を使って必要な資金を算出することをおすすめします。

 

必要な資金=平均寿命-定年×1カ月にかかる生活費×12カ月

 

一例として、独身男性が、老後に毎月15万円の暮らしを考えた場合に必要な資金を計算します。

 

「公益財団法人生命保険文化センター」のデータによると、2017年の日本人男性の平均寿命は81.09歳です。

65歳が定年と仮定した場合、2,880万円が必要です。

 

別の例として、独身女性が、老後に毎月20万円の暮らしを考えた場合に必要な資金を計算します。

 

「公益財団法人生命保険文化センター」のデータによると、2017年の日本人女性の平均寿命は87.26歳です。

65歳が定年と仮定した場合、5,280万円が必要です。

 

60歳以上の独身の支出額は14.8万円

総務省統計局の調査によると、2017年における60歳以上の独身の支出額は、毎月14.8万円となっています。

そのため、最低でも3,000万円は必要となるでしょう。

 

ただし、これは最低限の生活の場合です。

老後についてはケガや病気など、医療費などがかかることもあります。

 

定期的に海外旅行に出かける、別荘などで暮らすことを考えた場合には、それ以上の資金が必要です。

 

老後に必要な資金を用意する方法

では、老後に必要な資金を用意するためにはどうすればよいのでしょうか?

 

まずは、将来に受け取ることのできる金額を計算しておくようにしましょう。

将来に受け取ることのできる資金として、以下のものがあります。

 

老齢基礎年金

老齢基礎年金は、すべての国民が受け取ることのできる年金です。

国民年金や厚生年金などの加入期間が10年以上の人は、老齢基礎年金を必ずもらうことができます。

 

受け取ることのできる金額は加入年数によって異なり、40年加入した人の支給額は1年間に78万円です。

もし35年加入していた場合は、60万円に下がります。

 

厚生年金

公務員や会社員の場合は、上記の老齢基礎年金に加えて厚生年金を受け取れます。

受け取ることのできる厚生年金の計算式は以下のとおりです。

 

厚生年金額=年収×0.55%×加入年数

 

一例として、年収300万円の人が43年間勤務した場合の厚生年金額は70万9,500円です。

これに老齢基礎年金を加えると150万円ほどになることがわかります。

 

退職金

公務員や会社員として勤務した場合には、退職金を受け取ることができます。

 

「内閣人事局」による「国家公務員退職手当実態調査平成29年度」のデータによると、常勤職員の退職者は3万2,219人で、平均退職手当は1076.3万円です。

このうち、定年退職者は1万2,523人で退職手当は2,108.5万円でした。

 

個人年金

老後にそなえて個人年金に加入している人もいます。

 

「公益財団法人生命保険文化センター」による「生命保険に関する全国実態調査」のデータによると、個人年金保険の基本年金年額の平均は119.1万円です。

また、個人年金の給付年数の平均は10年となっています。

 

老後に受け取ることのできるお金を計算する

老後に受け取ることのできるお金をチェックしたら、最後に計算します。計算式は以下のとおりです。

 

老後に受け取ることのできるお金=平均寿命-定年×年金額+退職金+個人年金

 

一例として、厚生年金に加入している年収300万円の男性が1,000万円の退職金を受け取る場合、老後に受け取ることのできるお金は3,400万円ほどです。

 

老後の資金を用意できるか計算する

最後に、老後までに必要なお金を計算します。計算式は以下のとおりです。

 

老後までに必要なお金=老後に必要なお金-老後に受け取ることのできるお金

 

老後までに貯金できる金額を計算する

老後までに必要なお金がわかったら、最後に老後までに貯金できる金額を計算しましょう。

計算式は以下のとおりです。

 

老後までに貯金できる金額=定年-現在の自分の年齢×1カ月にできる貯金額×12カ月

 

一例として40歳の男性が毎月2万円を貯金した場合には、600万円貯金できます。

もし、老後までに必要なお金が600万円以下の場合には、老後までに十分な資金をためることが可能です。

 

独身男性や独身女性の貯金額

快適な老後を過ごすためには、早めに貯金するのが一番よい方法です。

では、多くの独身男性や独身女性はどのくらいの貯金があるのでしょうか?

 

総務省による2014年の「全国消費実態調査」によると、単身世帯の貯蓄額の平均値は、男性が1,118万円、女性が1,279万円です。

男性よりも女性のほうが、貯金額が多いことがわかります。

 

貯蓄高の中央値は480~679万円

また、このデータはあくまで平均値であり、独身男性や独身女性の6割は、1,000万円以上の貯金を持っていないという結果もありました。

貯蓄高の中央値で見てみると、男性は480万円、女性が679万円となっており、不安のない老後を過ごすために必要な3,000万円にはかなり足りないことがわかります。

 

そのため、将来に金銭についての悩みを抱えないためにも、計画的に貯金することが必要でしょう。

 

資産運用をして老後の資金を用意する

老後の不安をなくすためには貯金が大切です。

ただし、効率よく老後のための資金を用意したい人は、資産運用もおすすめです。

 

おもな資産運用として「不動産投資」や「投資信託」などがあります。

例えば、毎月3万円を年率3%で30年間運用した場合には、1,750万円です。

 

効率よく老後の資金を用意したい人にはおすすめといえます。

 

まとめ

日本では未婚化が進んでいます。

そのため、状況によっては独身のまま老後を迎える可能性もあるでしょう。

 

老後における資金不足の不安を解消するには、早めのうちから貯金をしておくことが重要です。

老後までにどのくらいの資金が必要なのかを計算しておくようにしましょう。

 

老後に必要な資金を用意するもっとも一般的な方法は貯金です。

ただし、効率よく資金をためたい人には資産運用についても考えてみてください。

 

不動産投資や投資信託などを利用すると、銀行や郵便局の貯金よりも早く資金を集めることができるでしょう。

 

 

関連:[老後に向けた資産運用]いくら必要?現役時代から必要資金を着実に貯める方法を総まとめで解説。

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皆さんの祖父母世代は、銀行にお金を預けているだけで金利が10%、親世代は7%がつきました。

今は、0.01%しかつきません。

資産が倍になるまでの年数は、10%であれば7.2年。 7%だと10.2年。

今の日本の、0.01%だと6932年かかります。

昨今の2000万円問題もあり、投資による自助努力で、老後資産を築き自身の身を守る必要が出てきてます。

しかし、焦って投資を進めてしまうのはおすすめしません。 必ず失敗します。

また、資産運用を始めるにあたり、まずはセミナーに足を運ぶ選択肢もあります。

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