老後を楽しく暮らすには資本収入が不可欠!豊かな老後の生活費を捻出する方法を徹底解説。

最近発表された金融庁による『老後2000万円報告書』によって老後の生活に不安を覚えている方は多いと思います。

当サイトでも夫婦二人世帯と独身世帯に必要な老後資金について算定してきました。

 

必要な老後資金


【高齢者夫妻の必要資金】

  • 厚生年金受給で都内賃貸:8000万円必要
  • 厚生年金受給者で持ち家or地方在住:老後資金はインフレ発生しない場合必要なし
  • 国民年年金受給者で都内賃貸:1億円近く必要
  • 国民年年金受給者で持ち家or地方在住:3500万円近く必要

【独身高齢世帯の必要資金】

  • 厚生年金受給者で都内賃貸:2500万円必要
  • 厚生年金受給者で持ち家or地方在住:老後資金はインフレ発生しない場合必要なし
  • 国民年年金受給者で都内賃貸:6000万円近く必要
  • 国民年年金受給者で持ち家or地方在住:3500万円近く必要

 

上記のような大金を蓄えるなんて不可能だと思われた方もいらっしゃると思います。

そのような方にむけて本日は老後困らないための資本収益の重要性についてお伝えしていきたいと思います。

 

過度に年金収入に依存した老後世帯の収支

それではまず『老後2000万円問題』の問題点について踏み込んでいきたいと思います。

老後2000万円報告書の概要をおさらい

まずは『老後2000万円報告書』の簡単なおさらいをしていきたいと思います。

以下の通り、高齢無職世帯は月間54,519円つまり年間66万円程度の不足金が発生します。

高齢夫婦無職世帯の収支

総務省『家計調査』

 

老後65歳から30年間では1980万円の不足となり、2000万円近くの資金が必要となると算出されています。

 

老後2000万円報告書で示された収入面の問題点に切り込む

老後2000万円報告書で示された収支についてもう一度ご覧いただきたいのですが、収入が社会保障給付に殆ど依存しています。

つまり、殆どのかたが収入の90%以上を社会保障給付つまり年金に依存していることがわかります。

 

一方、『その他』に分類される金額は実収入のわずか8.3%つまり17,367円にとどまっています。

総務省統計の問題点を指摘

不足分の大きな原因を作っているのは老後に年金以外の収入が乏しいということが大きな要因となっています。

 

『その他』の収入を増やす方法とは?

『その他』の収入を増やす前にまずは具体的にどのようなものがあるかを考えます。

年金以外の収入としては主に二つが考えられます。・

 

まず、高齢者になってからも働くという労働収入が頭によぎるのではないでしょうか。

街を歩いていても、高齢者でアルバイトをされている方も頻繁に見かけます。

しかし、引退後も働くという選択肢に関しては出来うる限り避けたいという方もいらっしゃるんではないでしょうか。

 

そこで現実的になってくるのが二つ目の選択肢である資本収入です。

資本収入というのは名前は難しいですが投資による収益のことです。

もっとイメージしやすい例を挙げると配当金による収入ですね。

 

それでは次の項目で資本収入を得ることが如何に有効な戦略であるかという点をお伝えしていきたいと思います。

 

資本収入の魅力を紹介!老後の心配をなくす魔法の力を手に入れよう

それでは資本収入の魅力についてお伝えしていきたいと思います。

自身が働かなくても『お金』が『お金』を稼いでくれる

まずは、やはり自分自身が働かないとしても『お金』を稼ぐことができるのが最も魅力的な点です。

例えば株式投資を例に考えてみましょう。

 

上場企業の株を購入するということは、企業の一部を所有することに他なりません。

自分で株を購入した企業が、自身が働かなくても利益を上げ続けることができるのです。

 

結果的に株価の上昇や配当金によって労働に勤しむことなく資本収入を獲得することができるのです。

毎年5%程度の運用が出ることが歴史的に証明されている

4年前の2015年に流行したトマ・ピケティの『21世紀の資本論』で資本収益率は有史以来5%程度が持続していることが証明されています。

つまり1000万円を投資したら平均的に50万円程度の資本収入を得ることができるのです。

資本収益率の高さ

21世紀の資本論

 

上記は有名な『21世紀の資本論』のグラフですが、資本収益率(r)は労働収入の成長速度(g)を常に上回りつづけています。

毎年2%-3%の差は複利で考えると大きな差をうむことになるのです。

 

資本収入自体も増大していくので老後生活に希望が持てる

また資本収入は時間が経過すると同時に増大していくというメリットがあります。

例えば2000万円を保有していたとして7%(後述)の収益がが平均して出たとします。

 

3%分つまり60万円分(税後48万円)は毎年の生活費にあてたとすると毎月4万円の資本収益を得ることができます。

残りの4%は取り崩さずに再投資したとします。

 

取り崩さない場合は税金は発生しないので2000万円の4%分つまり80万円分は元本にそのまま追加することができます。

毎年4%分ずつを平均して再投資していくと20年後には4400万円近くと2倍以上の資産を構築することができるようになります。

また元本が大きくなると当然生活のために取り崩せる3%分の資金も大きくなっていきます。

元本取崩分(税後)
1年後2080.0048.00
2年後2163.2049.92
3年後2249.7351.92
4年後2339.7253.99
5年後2433.3156.15
6年後2530.6458.40
7年後2631.8660.74
8年後2737.1463.16
9年後2846.6265.69
10年後2960.4968.32
11年後3078.9171.05
12年後3202.0673.89
13年後3330.1576.85
14年後3463.3579.92
15年後3601.8983.12
16年後3745.9686.45
17年後3895.8089.90
18年後4051.6393.50
19年後4213.7097.24
20年後4382.25101.13

 

わかりやすく図示すると如何の通りとなります。

元本が増大するに従い、生活資金への取崩金も増大していることがわかります。

20年後には年間100万円以上、月間では8万5000円以上の資本収入を獲得することができるのです。

元本と取り崩し金額の成長

 

リスクを低く7%程度のリターンを出す老後に資産の運用に適した運用プランを紹介

先ほど7%程度のリターンを出せば老後の生活は豊かで実りあるものとなることを解説してきました。

では実際7%をどのように出すのか?

7%のリターンを狙えば大きく資産を失う場合もあるのではないか?

と不安に思われた方もいらっしゃると思います。

実際に老後資産を安定的に運用するための、おすすめのポートフォリオについてお伝えしていきたいと思います。

米国株式と債券を組み合わせると高いリターンを低リスクで実現できる

 

米国の株式と債券を組み合わせることで安定して高いリターンを叩き出すことができるのです。

以下は米国株式(Portfolio1)米国長期債券(Portfolio2)と、米国長期債券70%と米国株式30%を組み合わせた(Portfolio3)のリターンです。

1978年からみると株式ほどのリターンを得ることはできませんが、殆ど大きく変動することなく綺麗に右肩あがりに資産が上昇していっています。
米国債券と米国株式を組みわせたポートフォリオの推移

 

更にデータで見てみましょう。

米国株と米国債券を組み合わせたポートフォリオのリスクリターン

債券70%と株式30%を組み合わせたポートフォリオは10%近い年率リターンをあげながらもリスクは株式や債券のみの場合を下回っています。

 

更に最悪のパフォーマンスとなった年も、株式が▲37.04%、債券が▲13.03%であるのに対して債券70%、株式30%のポートフォリオは僅か▲4.98%にとどまっています。

重要なのは上記のデータは1978年からですので、湾岸戦争、アジア通貨危機、ITバブル、リーマンショック、チャイナショックと様々な金融危機を乗り越えている点です。

全ての危機を経験しても結果最大でも5%のドローダウンでやり過ごしているのは素晴らしい成績ということができるでしょう。

 

完璧に組成すれば10%程度のリターンをだすことができます。

しかし、実際の値動きとの乖離、為替の手数料やポートフォリオのリバランス、配当金にかかる税金を加味して保守的に7%のリターンと考えています。

 

米国株式と債券を組み合わせるポートフォリオを組成する方法

実は先ほど魅力的とお伝えしたえ米国株式と債券を組み合わせたポートフォリオはETFを組み合わせることで簡単に組成することができます。

米国株式は米国に上場している全ての株式の時価総額加重平均指数に投資できるバンガード社のETFが魅力的です。

米国の長期債券に関しては20年超の米国債への連動を目指しているTLTが有力な選択肢となります。

以下は同じくVTI(Portfolio1)TLT(Portfolio2)と、TLT70%とVTI30%を組み合わせた(Portfolio3)の2003年からの値動きです。(TLTが組成されたのが2003年からのため)

VTIとTLTを組み合わせたリターン

上記ご覧いただきたいのですが特に2008年-2009年のリーマンショック期に株価の下落を債券がカバーしているのがわかりますね。

結果的に両者を組み合わせたPortfolio3は安定して資産を成長させています。

 

先ほどと同様にデータで確認すると以下の通りとなります。

VTIとTLTを組み合わせたポートフォリオ

先ほどより多少成績は落ちますが年率8.25%のリターンを低いリスクで叩き出していることが読み取れますね。

VTIやTLTは楽天証券等のネット証券で購入することができるのです。

 

まとめ

老後資金の不足分を年金収入だけに頼ると危険です。

年金収入に加えて資本収入を付け足すことで楽しい老後生活を送ることが可能となります。

2000万円程度の資金があれば米国債券と米国株式を組み合わせることで、月間4万円程度の資本収入を得ながら元本自体も成長させることができます。

 

正しい金融知識を身につけるだけで、豊かな老後生活を送ることが可能となるのです。

逆に正しい知識がないと証券会社や銀行の営業員のカモにされてしまい資産を失うことになってしまうのです。

 

筆者はお金の学校である『グローバルファイナンシャルスクール(=GFS)』で学びながら日々、金融リテラシーを磨いています。

実際に受講していて非常におすすめできる内容なので以下も参考にしていただければと思います。

 

 

 

 

関連:[老後に向けた資産運用]いくら必要?現役時代から必要資金を着実に貯める方法を総まとめで解説。

なぜ今お金を学ぶのか?

 

老後はどのくらいのお金が必要ですか?

何歳まで働き、どのくらい稼げますか?

皆さんの祖父母世代は、銀行にお金を預けているだけで金利が10%、親世代は7%がつきました。

今は、0.01%しかつきません。

資産が倍になるまでの年数は、10%であれば7.2年。 7%だと10.2年。

今の日本の、0.01%だと6932年かかります。

昨今の2000万円問題もあり、投資による自助努力で、老後資産を築き自身の身を守る必要が出てきてます。

しかし、焦って投資を進めてしまうのはおすすめしません。 必ず失敗します。

また、資産運用を始めるにあたり、まずはセミナーに足を運ぶ選択肢もあります。

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