ここでは、老後の生活の楽しみ方、必要な資金、その必要な資金を貯めるにはどのようにすれば良いのか。
網羅的に解説していますので、老後に不安を覚えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
目次
老後の生活の真の楽しみ方
ようやく働ききって60歳、会社によっては65歳を迎えて定年退職となった。
今後は余生を楽しく過ごそうと心を躍らせていらっしゃる方は多いのではないでしょうか。
以下の記事では、老後の生活を楽しみたい方に向けて、
- 現役世代から老後の過渡期に気をつけたいポイント
- 老後を楽しむための心構え
という論点で記載しています。
老後に必要な生活費（夫婦）をデータから確認しよう
老後の生活費については人生の最後の悩みといっては過言ではないのではないでしょうか？
巷では老後生活費は15万円で十分であるという話もきかれますが、真偽のほどについて総務省のデータを元に見極めていきたいと思います。
一言に生活費は15万円といっても単身世帯と独身世帯では大きくことなります。
以下の記事で、詳しく解説しています。
金融庁の『老後2000万円報告書』が世間を賑わしてしばらくが経過しました。
今まで以上に老後に対して不安を抱かれている方もいらっしゃるのではないでしょうか？
以下の記事では『老後2000万円報告書』の内容について紐解いた上で問題点を指摘します。
その上で子供が巣立ち夫婦二人で老後を迎えた場合に必要となる資金についてお伝えしています。
「老後の資金はいくら必要か？」こうしたザックリとした質問への解答は、「そりゃ、多いに越したことはないですね」と言うあいまいな答えになりがちです。
というのも、老後とはそもそも不確定要素が多いため、一定のモデルケースが作りにくいからです。
必要老後資金の一般的な概略は、
【老後支出の総額 － 老後収入・貯蓄の総額 ＝ 必要老後資金額】
と言われています。
これは前提の置き方で広範囲な試算が可能となります。
以下の記事では、老後の必要資産の試算方法を詳しく紹介しています。
もし、老後に貯金がなければ、一体どうなってしまうのでしょうか？
たとえば、銀行に行っても残高はゼロ、株式や不動産などの金融資産もない、結婚もしておらず子供もいない。
定年退職で会社も辞めてしまった。
果たして年金だけで老後の生活は成り立つものなのでしょうか？
以下の記事ではその点を詳しく解説しています。
先行きが見えない時代、仕事引退したらどう生活するのでしょうか。
最近、定年退職時に3000万の貯蓄がなければ老後の生活ができないという話をよく耳にします。
退職金がない企業だと、そもそもそこまで貯蓄することは非常に難しいものです。
退職金があったとしても、大企業の退職金の平均は2000万円であり、中小企業の退職金はそれよりも低いものとなります。
ここでは、仮に定年退職時に500万円しか貯蓄できなかった場合、どうすればよいのか。
以下の記事で紹介しています。
老後資金を作る「資本収益」の重要性
上記の記事で、老後の資金は以下のような大金を蓄える必要があることがわかりました。
老後に必要な資金
【高齢者夫妻の必要資金】
- 厚生年金受給で都内賃貸：8000万円必要
- 厚生年金受給者で持ち家or地方在住：老後資金はインフレ発生しない場合必要なし
- 国民年年金受給者で都内賃貸：1億円近く必要
- 国民年年金受給者で持ち家or地方在住：3500万円近く必要
【独身高齢世帯の必要資金】
- 厚生年金受給者で都内賃貸：2500万円必要
- 厚生年金受給者で持ち家or地方在住：老後資金はインフレ発生しない場合必要なし
- 国民年年金受給者で都内賃貸：6000万円近く必要
- 国民年年金受給者で持ち家or地方在住：3500万円近く必要
以下記事では、資金が蓄えられず、老後に困らないための資本収益の重要性についてお伝えしています。
独身の老後に必要な資金の目安は？
単身者の場合老後に必要な資金はケースによって様々となります。
- 厚生年金受給者で都内賃貸：老後資金は2500万円必要
- 厚生年金受給者で持ち家or地方在住：老後資金はインフレ発生しない場合必要なし
- 国民年年金受給者で都内賃貸：老後資金は6000万円近く必要
- 国民年年金受給者で持ち家or地方在住：老後資金は3500万円近く必要
たとえ単身世帯であったとしても多くの老後資金を見込んでおく必要があることが分かります。
以下の記事では、さらに詳しく上記の根拠をデータから示しています。
＜コラム＞日本人は老後を心配しすぎなのだろうか？
日本人は老後の資金について心配する傾向があります。
実際に先日発表された『老後2000万円報告書』で社会問題となるのも日本ならではの現象であると思います。
以下の記事では、「結局日本人は老後について心配しすぎなのではないか？」という点を欧米と比較しながら見ていき、必要な対策についてもお伝えしていきたいと思います。
現役時代に老後の資金を貯める方法
老後の資産を単純に収支の老後期間の積み上げで算定すると大変な金額になります。
しかし、資本収入で年金との不足分を補うと考えれば算定よりずっと少ない資産を構築することで老後資産への不安は解消されます。
現役世代に資本収入をえるための資産を構築するのに最適なのが強制的な天引きを用いた方法です。
ただ貯蓄すれば大きな資産を形成することができませんが、国が提供してくれている『iDeCo』や『つみたてNISA』を活用することで大きな資産を形成することが可能となります。
また、筆者が投資や経済全般について学んでいる『グローバルファイナンシャルスクール (=GFS)』ではどの商品を選べばいいのかを含めて詳しく教えてくれています。
以下の記事で、上記内容を詳しく紹介していますので参考にしてみてください。
老後資金を作る計画を立てよう（シミュレーション）
厚生労働省の調査によると、65歳以上の高齢者世帯で、「貯金がない」と答えた割合は15.1%にも上ることが分かりました。
しかし、こうした高齢者の方たちを責めることはできません。「老後に貯金が必要」と言われても、実際に老後の生活をしたことがないので、実感が湧かないからです。
老後の夫婦の姿をイメージして計算するのも難しいですよね。
そこで、以下の記事では、簡単なシミュレーションを用意しました。
月々の生活費をもとに、いったい貯金はいくら必要なのか、一目で分かるようになっています。
また、そのシミュレーションを参考に、「いつから」「いくら」貯めていくのか、その戦略の立て方を解説しています。
老後資金を作るために、できることはいくつかあります。
その中で自分にあった方法を選ぶのは、少しだけ勉強する必要があります。
若いうちから仕組みを理解して準備を整えておくことで、老後の過ごし方がガラリと変わってしまいます。
人生のうちで1週間だけ、しっかりと年金のことを勉強するだけで、老後破産を防げるのです。
人生100年時代、老後資金を貯めるのにすべきことを以下の記事ではまとめています。
会社の給料を貯蓄に回すだけではかなり厳しい戦いが予想されるため、貯めたお金を投資に回していく方法をここでは考えて見ましょう。
NISAは年間120万円を投資に回すことの出来る制度で、投資から得た利益については課税がされないという仕組みです。
投資を始めて5年目末に利益が確定しますが、1度売ってしまうと税制優遇がなくなってしまうことから、もっと長い期間持っておこう！という気持ちが芽生えます。
最終的には20年先まで税制の優遇が得られます。
投資がうまくいけば福利の高価で元本が大きく膨らむことになります。
以下の記事では、老後への貯金に向けてNISAに加えて、iDeCoについても紹介しています。
老後の生活費・医療費・介護費の不安を解決しよう
老後不安を解消するためには現実的なマネープランが欠かせません。
それは単なる生活費の確保だけではなく、同時並行して医療、介護のリスクとどのように向き合っていくかが重要な課題であって、それはいわば車の両輪のような位置付けとなるのです。
特に介護の問題はひとたび巻き込まれると、周囲や関係者の人生設計の変更を余儀なくされる大問題へと発展することもあり見過ごすことはできません。
そこで、老後不安を解消するために、ここでは以下3点(生活費、医療、介護)の視点から考察していきます。
まとめ
老後の生活を充実したものにすべく、上記記事を参考にして、資産運用をしていきましょう。
運用は早く取り組めばそのぶん、資産形成のスピードは早くなっていきます。
関連：【金融・マネーの知識】リテラシーを高める意義・必要性を徹底的に解説。正しい「勉強」は老後の生活を救う！
